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2025年09月11日（木）
衛生学・公衆衛生学講座 野村教授研究グループの成果を発表する記者会見を開催しました
衛生学・公衆衛生学講座 野村 恭子 教授、岩倉 正浩 助教を中心とした研究グループによる「働く女性における乳がん・婦人科がんと離職 協会けんぽ2500万人の就労女性のデータベース分析」成果発表の記者会見が、9月8日（月）に秋田大学大学院医学系研究科にて開催されました。
記者会見の冒頭では、板東 良雄 副研究科長が医学系研究科を代表して挨拶を行い、本研究が、がんを経験された方々の「働き続けたい」という想いに応える社会づくりの一助となることへの期待が述べられました。
続いて、野村教授、岩倉助教から、本研究の手法、成果について詳細な説明が行われました。野村教授は「乳がんは就労世代での罹患リスクが他のがんと比べても高く、特に就労世代でのがん検診受診が重要である。」、「職場で行われる健康状態を調べるための“健診”と、特定の病気を早期発見するための“検診”は違う。がんの早期発見・早期治療のためには“検診”受診の推奨を広めていく必要がある。」といった点を強く訴えました。
また、今回の会見には、秋田県がん患者団体連絡協議会『きぼうの虹』代表の三浦様、副代表の田中様にも臨席をいただきました。本研究の成果を受けて、お二人からはご自身の体験も交えながら、「“検診”受診の重要性」や「就労の継続は経済的側面だけではなく“生きがい”を得るためにも重要」である、といったメッセージをいただきました。
なお、本研究は、全国健康保険協会（協会けんぽ）の「外部有識者を活用した委託研究事業」において採択された、衛生学・公衆衛生学講座 野村教授が代表の研究班「就労女性の性に関連する健康と労働生産性の実証研究」の取り組みの一つとして実施しました。
