2024年01月19日（金）

衛生学・公衆衛生学講座 野村 恭子 教授が筆頭著者となる学術論文が国際誌『Environmental health and preventive medicine』に掲載されました

論文タイトル

Scale development and validation of perimenopausal women disability index in the workplace.

著者名

Nomura K, Shimizu K, Taka F, Griffith-Quintyne M, Iida M.

掲載誌

Environmental health and preventive medicine

研究等概要

更年期障害は診断基準がなく、就労女性の健康管理の上でその尺度開発は労務管理上、重要である。インターネットパネルに登録している一般集団約3645名を対象に、更年期に女性が遭遇する症状について調査を行い、尺度開発を行った。開発した尺度を日本産婦人科学会の評価案や精神疲労度、労働生産性（アブセンティーズム）と関連を検討したところ、高い妥当性が得られた。

我が国の女性は、半数以上が非正規で雇用されており、キャリア構築が困難となっている。健康経営が政府主導で注目される中、女性の健康管理も健康経営優良法人の認定要件の一つとなった。しかしながら更年期障害は診断基準がなく、これまで客観的に判断ができなかった。開発した尺度は、身体症状、精神症状、不眠症状、人間関係の4つの領域の21項目で測定され、日本産婦人科学会が2001ねんに提唱した評価案とも強く相関した。またこの尺度は労働生産性のアブセンティーズム（欠勤）を予測することができる他、既に開発されている精神疲労尺度であるコペンハーゲンバーンアウト尺度とも強く相関が確認できた。

参考URL

https://www.med.akita-u.ac.jp/~pbeisei/index.html

参考画像